「IOCは中国のプロパガンダに乗せられ、その体制を守るために共謀してはならない」と、ドイツ人アスリートを代表する団体「アスリーテン・ドイチェランド」の国際広報担当者はタイムズ紙に強い言葉で批判した。
同紙はまた、多くの国のオリンピック委員会はそれぞれ国内で、中国の人権問題に毅然とした態度で発言するよう迫られ、IOCに対しては中国べったりの弱腰姿勢に大きな不満を抱いているとしている。
米国、英国をはじめ西側各国では、北京五輪への“外交ボイコット”が検討される中、開幕まであと２か月ほどに迫った“平和の祭典”をIOCはどう乗り切るのか、世界の厳しい視線が注がれている。