昨シーズンはエンゼルス・大谷翔平投手による投打の活躍で大いに盛り上がった米大リーグ（MLB）。２０２２年シーズンもファンは〝ショータイム〟に期待する中、シーズン開幕が危ぶまれているというのだ。理由は新型コロナウイルスによるパンデミックではなく、MLBと選手会との労使交渉のもつれだ。
米紙USAトゥデーによると、MLBと選手会の労使は１２日、５度目の交渉に臨み、１時間程度の話し合いの中で、MLBのロブ・マンフレッド・コミッショナーら機構側は１６項目の新たな提案を提示したが、選手会は満足できないとして決裂した。
この問題は、労使双方が２０１６年に合意した労使協定が昨年１２月２日午後２時２９分で期限が切れ失効したことで、MLB側は即座に選手を各チームの施設から締め出すロックアウトを実施。その時点で全ての球団はFA選手を含む全ての契約交渉を禁止した。それにより、広島からポスティング制度で大リーグに移籍を目指す鈴木誠也外野手や、マリナーズからFAとなった菊池雄星投手の交渉も宙に浮いた状況だ。
ロックアウトがすでに７０日を超えた労使闘争だが、その最大の争点は「ぜいたく税」制度の見直しだ。サラリーキャップとも呼ばれるこの制度は、チームのロースター枠４０人の選手に支払う年俸総額が上限を超えた球団に対し〝課税〟するもの。徴収した〝税収〟は年俸額の少ない球団に分配され、一部の豊富な球団が財力で選手を集めることを防ぐことを目的としている。
昨年は全球団のうち、ドジャースとパドレスだけが上限を超過。ドジャースは約３２６５万ドル（約３５億９０００万円）、パドレスは少額の１２９万ドル（約１億４９００万円）のぜいたく税をそれぞれ支払った。
交渉の中でMLB側は新たなぜいたく税の提案として、２５年までに段階的に上限額を最大２億２２００万ドル（約２５６億円）に引き上げる譲歩案を提示。一方、選手会側は今季の上限を２億４５００万ドル（約２８３億円）に設定し、２６年には２億７３００万ドル（約３１５億円）まで引き上げることを要求している。ちなみに２１年は２億１０００万ドル（約２４２億円）だった。
また、機構側が提示した最低年俸額をめぐっても選手会側との隔たりは大きいまま。今回も交渉が決裂したことで、次回の話し合いの調整はまだできていない。
USAトゥデーによると、予定通り３月３１日にシーズンを開幕させるために、労使双方が合意しなければならない期日は今月末日。たとえその日までに妥結できたとしても、選手は春季キャンプでのトレーニングが必要で、各球団は外国人選手のビザ手続きを進めると同時に、１９７人の未契約選手との年俸交渉や、３００近いＦＡ選手との交渉が残っているといることから、シーズン開幕が遅れる可能性は高い。